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橋本愛喜が本音で語るトラックドライバーのマナー問題

媒体によって「書き分け」をしているというフリーライターの橋本愛喜氏。それには「トラックドライバーの地位向上」という深い目的があるのだそうだ。今回はそんな同氏の思いと、トラックドライバーのマナー問題について語ってもらった。

媒体で「書き分け」る理由


いきなり個人的なお話で恐縮ですが、運送業界やトラックドライバーについて執筆する際、実は業界向けの媒体と業界外向けの媒体で「真逆」になることがあります。それは「当事者目線」です。

ネットニュースや大衆誌など、業界外の媒体で発言・意見する時は、基本的にトラックドライバーの裏事情や、彼らがマナー違反せざるを得ない実態などを書き、業界やトラックドライバーへの理解や関心を高めてもらおうと意識しています。一方、この『トラッカーズ通信』のようなオウンドメディアへの寄稿や、業界紙にコメントを求められた時は、トラックドライバーのマナー違反や業界の欠点、悪しき習慣などを指摘することが多いです。

言い換えれば、「外向け」の媒体ではトラックやドライバー目線で世間に説明し、「内向け」の媒体では世間目線でトラックドライバーの悪マナーの改善を促すよう、“書き分け”をしています。

中立公平を重んじる身として、こうした“書き分け”をすることはあまり良いことではないのですが、事実、マナー違反を指摘されても仕方ないトラックドライバーが一定数存在すること、そして、世間がそのごく少数の悪素行を「トラックドライバー全体のイメージ」として捉えていることに鑑みると、こうしたギャップを埋めつつドライバーの地位を向上させるためには、ある程度致し方ないのかなと思っているところです。

しかし、こうした書き分けをし、ネットニュースでいくらトラックの擁護や事情を説明しても、毎度私の元にはトラックを批判する声が非常に多く集まります。正直、その中には「ごもっとも」と言う他ない指摘も多くあり、ネットニュースで取り上げるとマナーを守るトラックドライバーたちにまで影響を及ぼしかねないものばかりです。

今後もこうしたネットニュースでは扱いにくい「世間の声」を多く紹介していけたらと思っていますが、今回はその中から最近取材中にいただいた、「ある施設からの声」をご紹介します。

ガソリンスタンドから聞こえてきた要望

昨年末から世界中を大混乱に陥れている新型コロナウイルス。日本全国を走るトラックドライバーも例に違わず影響を受けており、荷量の極端な増減や、「コロナ運ぶな」といった誹謗中傷など、各地から様々な報告が寄せられます。中でも以前書いた「ガソリンスタンドのシャワールーム使用停止」は、1次輸送を担うドライバーにとって、かなりの痛手でした。

ガソリンスタンドは、言わずもがな運送業界とは「持ちつ持たれつ」の関係。こうした現場からの意見を汲んでくれてか、結果的に1週間程度で各ガソリンスタンドはシャワールームの再開を決定してくださり、大きな混乱は起きず私も胸をなで下ろしたのですが、この取材をする中で、とあるガソリンスタンドの広報担当者から「ガソリンスタンドの現場店員から聞くコロナ禍におけるトラックドライバーへのお願いとクレーム」を聞かされ、ハッとさせられました。

そのお願いとは、「トラックドライバーの皆さんには、是非車内でもマスクをしていてほしい」というものでした。

以前、トラックドライバーに「コロナ禍の中、終日マスクをしているか」というアンケートを取ったことがあります。その結果、

終始着けている…11.9%
運転中はしていないが構内業務時には着けている…31.4%
終日着けていない…49.8%

と、約半数のドライバーがマスクを1日中着けていないことが分かりました。

乗用車と違い、日頃からフルサービスを受けることの多いトラックですが、そうするとガソリンスタンドの店員は必然的に多くのトラックドライバーと接触することになります。しかも彼らは、車高の高いトラックに乗ったドライバーを見上げ、上からしゃべりかけられる状態に。飛沫は無論、上から下へと落ちていくので、マスクをしていないトラックドライバーとの接触は、感染リスクが非常に高くなるのです。

1人で行動されるドライバーさんは、運転中にマスクを着ける必要はもちろんありません。が、ふらっと立ち寄るコンビニや給油をお願いするガソリンスタンドでは、こうした配慮を忘れないようにしたいところです。

一方、そのガソリンスタンドの広報が「クレーム」として聞かせてくれたのが、「ゴミの分別」です。

コロナ禍により多くのガソリンスタンドでは、今まで実施していた「店員による車内ゴミの預かり」を一時的に取り止めるところが増えました。が、中には利用客からの声に応えて、各自でゴミを捨ててもらうよう、ゴミ箱を撤去せずに置いてくれているところもあります。しかしその際、コンビニの袋に缶コーヒーと弁当容器をひとまとめにして捨てるなど、ゴミの分別がされていないことが多いといいます。
 
無論それは、分別が面倒だからというわけではなく、分別をすることで結局感染リスクが高まるからとのこと。せっかく「車内ゴミの預かり」を取り止め感染リスクを減らそうと対策しても、ゴミが分別されていなければ、結局店員がゴミ袋に手を突っ込むことになり、全くもって意味がないのです。

ドライバーのマナー違反「最大の被害者」とは


「ゴミを分別せずに捨てているのはトラックドライバーだけではない」という意見もあると思います。が、ゴミを分別せずに捨てているトラックドライバーがいるのもまた事実です。

一方、現役のトラックドライバーから時々、「ドライバーの地位を向上するためには、世間の指摘を真摯に受け止め、1人ひとりが身を正す必要がある」という真っ当な意見をいただくことがあります。しかし皮肉なことに、こうした世間からの声に耳を傾けるドライバーは、やはり元々マナーがいい人がほとんどで、本来こうしたクレームを聞かねばならない悪マナーのドライバーにはなかなか届かないのが現状です。

一部のドライバーの悪マナーが、他業種の人々に多大な迷惑をかけているのはもちろんですが、実は一番迷惑を被っているのは、普段からマナーを守り、トラックドライバーとしての誇りを持って日々走ってらっしゃる同業のトラックドライバーさん自身なのかもしれません。運送企業経営者さまには是非、「こんな常識を教えないといけないのか」とせず、日々の社員教育・指導を徹底してほしいと思います。

増加する異業種からトラックドライバーへの転職

新型コロナウイルスと運送業界

緊急事態宣言が一旦明けても尚、依然として我々の生活に様々な我慢や不自由を強いる新型コロナウイルスですが、ご存じの通り、運送業界にも甚大な影響が出ています。

その「影響」の出方は実に様々で、ラストワンマイルの輸送を担う宅配業はまさに「激忙」。ヤマト運輸によると、今年4月の宅配便の数は、去年の同じ月と比べて13%以上増え過去最多に。これに伴い同社は先日、配送ドライバーなどの従業員約22万人に1人当たり最大5万円の見舞金(総額70億円)を支給しました。

また、食品や日用品など、生活インフラに関わる商品を輸送するトラックドライバーたちも、普段以上の物量に疲弊しています。一般社団法人全国スーパーマーケット協会が発表した2020年3月期の販売統計調査(速報値)によると、スーパーマーケットの総売上高は前年同月比の8.8%増。日々スーパーに生活必需品を降ろすトラックドライバーたちからは、「もう勘弁してくれ。毎日、毎日、盆暮れ並みの物量」という嘆きの他、「最近の物量の多さと連続する雨のせいでもういっそコロナになって休んだが楽なんじゃないかと思うようになってきた」といった声すら聞こえてきました。

しかしその一方、とりわけ一次輸送を担う運送企業やトラックドライバーからは、「物量が減った」、「会社がもたない」、「平日でも2日しか仕事に出ていない」、「(洗車する時間がたっぷりある)おかげで最近トラックが毎日ピカピカ」という真逆の悲鳴が上がります。

全日本トラック協会の「日本のトラック輸送産業現状と課題2018」では、平成28年度の「消費関連貨物」は全体の32%程度。物量が激増した食料品やトイレットペーパーなどの「生活必需品」は、ここからさらに絞られます。この「消費関連貨物」以外の輸送においては、木材や砂利、廃棄物などの「建設関連貨物」が37.3%、そして、製造現場で使用する金属、機械、石油などの「生産関連貨物」が30.4%を占めますが、周知のとおり、コロナで経済活動は著しく鈍化。

生活必需品以外の輸送に携わるトラックはそれに引っ張られるように物量が減り、ドライバーの仕事も薄くなっているのが現状です。

今、この記事を読んでくださっている企業さまは、後者だという方のほうが多いのかもしれません。

物流の実情を知らない人たちによる転職活動

ただ、こうした状況は、実は世間にはあまり知られていません。世間が抱く現在のトラックドライバーたちのイメージは、「コロナ禍の中を必死に走り回るエッセンシャルワーカー」であり、「総じて大忙し」という印象をもたれているのです。

そんな中で起きているのが、「他業種からの転職希望者の急増」です。
業界関係者たちに取材をしてみると、免許取得支援制度のある求人に未経験応募者の列ができたり、まだ募集をかけていないのに「近所に住んでいるから」という理由で問い合わせの電話がかかってきたりするケースがあるといいます。

コロナ禍による失業者は、今後きっと増加してゆくと予想します。中でも、緊急事態宣言中に「営業自粛」という名の強制休業を迫られた業種からは、多くの従業員たちが職場を離れる、または離れざるを得なくなるでしょう。実際、総務省統計局「労働力調査(基本集計)」が発表した「完全失業率」をグラフに表して見てみると、その数値の跳ね上がり方に、正直息を飲みます。

また、恐ろしいことにこの「完全失業率」というのは、「職を探しているのに見つからない人の割合」のこと。コロナ禍で職を失った人の中には、感染拡大を恐れて自宅待機をし、あえて転職活動や求職活動をしなかった人」もおり、こうした人たちは、この中にはカウントされていません。
 
世間の「トラックドライバーは人手不足」というイメージと、失業者の増加。これが、運送業界に転職者が急増するとする根拠です。

現役ドライバーの仕事を阻む新人ドライバー

慢性的な人手不足に陥っている運送業界においては、ピンチの中でもこれを人材獲得のチャンスだととらえる人もいます。もちろん人材が必要ならば積極的に受け入れ、育成するべきです。が、ここで気を付けなければならないのは、他業種からの転職希望者がどこまで運送の過酷な実情を知っているかです。

現在の運送業の現状を知らない転職希望者から聞こえてくるのは「トラックドライバー“にでも”なろう」という声。

実際、コロナ禍以降のSNSには、
「こんな稼げない状態が3年5年と続くようならいっそ大型免許取ってトラックに転職しようか最近少し考えてる」
「飲食店で失業してもECを扱ってる物流倉庫の作業員や運び屋の需要は旺盛だろうしそっちにシフトした方が儲かりそう」
という投稿が相次いでいます。

前回にも紹介した通り、4月にはトラックドライバーたちの間でシャワー問題やトイレ問題が立て続けに起きました。そんな中でも、あっけらかんとその現状を自虐織り交ぜながら報告し合う現役ドライバー達を見た時、彼らにとって「トラックドライバー」という職は、巷でよく言われる「底辺職」ではなく、むしろ「天職」なのだと再認識したと同時に、“にでも”な転職組には務まらないなと改めて思った次第です。

入社してもすぐに辞めてしまう人材を雇っては、研修期間中、教育係になる現役ドライバーの邪魔になるだけになってしまいます。実際、現役ドライバーからは「すぐ辞める人たちがいて仕事にならない」という声もすでに入ってきています。

採用面接で転職希望者に接する際は、過酷なトラックドライバーの実情を予め提示し、長く業界にいてくれる人材をしっかり把握・獲得することで現役ドライバーの仕事の効率を守るのも、企業側の大きな責任なのかもしれません。